近年ゴルフ人口の減少がゴルフ業界でも問題視されています。
これが理由で倒産するゴルフ場が多く出てくる可能性もあると言われています。
また世界的に若い人たちのゴルフ離れも加速しているようです。
ゴルフ業界は大きな危機感を持ち、様々な対策を練っています。
ゴルフ好きの人にとっては理解できないこの問題、一体その理由は何なのでしょうか。
ゴルフ人口減少の推移は
ゴルフ場を予約する際に予約が一杯で取れなかったりするので、ゴルフ人口が減少していると言う実感がない人も中にはいるでしょう。
しかしゴルフ業界が危機感を感じる程なので、確実に減少はしているはずです。
そこでゴルフ人口減少の推移を見てみましょう。
ゴルフ人口のピークはバブル期であり、バブル崩壊直前の1992年のゴルフ人口は約1500万人（日本）いたと言われます。
それから20年後の2012年のはその約半分にまでゴルフ人口は減少しました。
バブル期にはゴルフは接待にも使われていたので、ゴルフ＝仕事とされ、会社の経費等でプレー代を出されていたこともあってゴルフを始める社会人が非常に多かったのです。
しかし時代は流れ、接待を禁止する会社が増えてきたこともあり、ゴルフ＝仕事と言う認識も無くなりました。
そして2016年のレジャー白書によると2016年のゴルフ人口（日本）は550万人とされています。
ここまで日本に限ってお話しましたが、世界的に見るとゴルフ人口は更に減っているようです。
もちろん長い年数を掛け大幅に減少しているので、その理由はバブル崩壊だけではありません。
世界のゴルフ場はどのくらい減少しているのか
ゴルフ人口の減少によりゴルフ場が倒産の危機に陥っているようです。
ゴルフ場の減少はゴルフ好きにとっては死活問題です。
ところで世界のゴルフ場は一体どのくらい減少しているのでしょうか。
最もゴルフ場が減少したのは中国だそうで、2015年から2017年の間に19%減少しています。
その理由は国家主席である習近平氏が、ゴルフが中国政府高官の汚職や接待の温床になっていると考え、66コースを一斉に閉鎖したことにあります。
そして減少率が多い順でいくと、南アフリカが5．5%、イングランドが4．5%です。
気になる日本のゴルフ場も3．9%で2年間で93ものコースが閉鎖されています。
最大のゴルフ人口を誇るアメリカでさえ2．1%減少しているとデータがあります。
人口が増加しているアメリカでもゴルフ人口の減少、そしてゴルフ場の減少しているのです。
またアメリカのゴルフ場ではプライベートのゴルフ場が減り、パブリックコースが新たに作られています。
これは経済的にゆとりのある人たちが減ってきていると言うことなのかもしれません。
ゴルフ人口減少の理由は高齢化と少子化
ゴルフ人口減少の理由の一つは、社会問題にもなっている少子化です。
少子化によって人口自体も減っているのですが、合わせてゴルフ人口の減少にも関係しているのです。
それよりも大きな問題なのが高齢化です。
バブル期よりゴルフを楽しんできた団塊世代の人たち高齢化が進み、ゴルフを引退する人たちが出てきていることです。
また高齢化だけでなく、団塊世代の人たちが定年退職を向かえ年金生活になっています。
ゴルフ業界を支えてきた人たちが、体力的余裕、そして金銭的余裕がなくなってきたことを理由に、ゴルフから離れてしまっているのです。
ある統計を見るとゴルフ経験者は少なくないのですが、継続してゴルフをしているとなるとその数は激減してしまいます。
昔はゴルフを楽しんでいたけれど、現在は止めてしまったと言う人の割合が多くなっているのが現状です。
若者自体が減少しているのに、その若者のゴルフ離れ、そして人口は多いけれども高齢化や金銭的余裕により止めなければならない団塊世代。
それがゴルフ人口減少の一番の理由です。
ゴルフ人口減少の理由は金銭的な負担
ゴルフ人口減少の理由には経済的な負担も関係しています。
良くネット等で「昔ほどゴルフはお金がかからない！」と書いてありますが、多かれ少なかれゴルフをするのにお金は掛かります。
確かにバブル期に比べればプレー代は半分以下と安くはなりました。
その時代にゴルフをしていた人からすれば、お金が掛からないと思うでしょう。
しかしゴルフをするには、ゴルフ道具や練習代、そしてプレー代とそれなりにお金を使います。
実際ゴルフをしたことのない人へなぜゴルフをしないのか聞くと、かなりの割合で返ってくる言葉が「お金が掛かりそう」です。
それだけゴルフにはお金の掛かるイメージが強いのも理由の一つです。
特に経済的にあまり余裕のない若者にとって、お金の掛かるイメージの強いスポーツに興味が湧かないでしょう。
それが若者のゴルフ離れに繫がっているのです。
ゴルフをしている人にとってもそれなりの経済的負担はあるようで、ゴルフコースを選ぶポイントは「価格」と答えている人が多いです。
ゴルフ場が価格を下げられない理由
お金が掛かると言う強いイメージによってゴルフ人口が減少しているのであれば、思い切ってゴルフ場が価格を下げれば良いのではないでしょうか。
プレー代が安くなれば、多くのゴルファーは喜ぶでしょうし、若者もゴルフを始めやすくなるのでゴルフ人口が増える可能性が高まります。
しかしゴルフ場が価格を下げられないそれなりの理由があるのです。
ゴルフ場で支払いを済ませた領収証をしっかり見たことありますか？
そこには「ゴルフ場利用税」と言うのが請求されています。
ゴルフ場利用税とは、地方税法に基づき、各都道府県がゴルフ場を使用する人に1日あたりに定額で課す税金です。
ゴルフ場によって金額は変わりますが、600～1200円の利用税を支払わなければなりません。
このように税金を払ってプレーしなければならないスポーツというのは、ゴルフしかありません。
以前ある政治家がゴルフ場利用税廃止を訴えていましたが、それもいつのまにか消えてしまいました。
ゴルフ人口減少歯止めのため早急に対策して欲しいものです。
ゴルフ業界が迫られる対応
ゴルフ人口減少の理由は上記した以外にもまだまだあります。
ゴルフ場の減少にも繫がっているためゴルフ業界は早急な対応が迫られています。
ではゴルフ業界がどのような対応をしていけば良いのでしょうか。
もちろん世界の人口を増やすのは至難の業と言うよりも無理でしょう。
そのため、少ない人口の中でゴルフを始める人をどのように増やしていくかが大きな課題となります。
やはり低料金化が最も効果のある対策ではないでしょうか。
しかし先に話したようにゴルフ場利用税もありますし、ゴルフ場を維持するための管理費もかなり必要とします。
低料金化にすることでコース管理が行き届かなくなっては、ゴルフの面白みも半減してしまいます。
効果はあるでしょうが、現実的に難しいでしょう。
次にドレスコードの緩和により、ゴルフの敷居を低くすることです。
メンバー制のゴルフ場では難しいかもしれませんが、パブリックであれば実現可能な対策です。
しかしゴルフ業界がまず行った対応は大幅なルール改正でした。
2019年より複雑なルール等を大幅改正することにより、より理解しやすく、全てのゴルファーにとって適用しやすくするようです。
これが吉と出るのか、凶と出るのか気になるところです。
個々がゴルフ人口を増やすためにできること
ゴルフ人口が減ると、同伴競技者を探すのにも苦労します。
そして何よりもゴルフ場が減ってしまうとプレーすること自体が困難になってしまいます。
それを少しでも避けるため、自分の周囲の人を練習に誘ってみるなどして、自分の周りからゴルフ人口を増やしていってはどうでしょうか。
今いるゴルファーが、仲間一人増やすだけでゴルフ人口は倍増します。
