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ゴルフカートを扱うメーカーのシェア率が偏ってる要因とは

2019.2.1

いつのころからキャディ付きゴルフが減って、ゴルフカートによるセルフプレーが主体となってきています。

これだけゴルフカートのコースが増えると、各メーカーのシェアは気になるところですが、業界動向についてお話します。

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ゴルフカートのメーカーがシェア争いをする理由

現在多くのゴルフ場が乗用のゴルフカートを導入しています。

キャディの人材確保が難しくなってきていることと、人件費が抑制できることの2つがゴルフカート導入の大きな要因のようです。

また他のゴルフ場との競争力と言う観点からは、ノーキャディの分だけ利用料金を低く設定できます。

さらにボール間の移動速度が上がることから、ラウンド時間が早くなり、それまで以上のスタート枠を確保できるようになって、低価格でも利益が出せるようになります。

このように運営上は多くの利点はありますが、導入するにあたってはカートを購入またはリースをしなければならず、大きな車庫も必要となります。

現況のゴルフ場では、数千万円規模の融資やリースは厳しいかもしれません。

それでも導入しているところが多いのは、メーカーの力によるものです。

以前はメーカーから代理店を経由して割賦販売やリースをしていましたが、ゴルフ場自体がローンの組めない業種になっているため、メーカーや代理店がリスクを承知で、自社リースやレンタルを始めています。

その結果としてシェア争いが始まることとなります。

昔からゴルフカートのメーカーはシェアを競っていた?

日本における乗用タイプのゴルフカートは、ダイハツがパビリオン会場で使用するために作ったものをゴルフ用にモデルチェンジしたものと、ヤマハが手押しタイプのカートにモーターをつけたキャディカートから発展して、新たに製造した乗用タイプのものから始まります。

ただどちらものメーカーも、乗用カートは主たる商品とはならなかったようです。

昔の大阪万博が開催されたころの話ですから、ゴルフ場のメンテナンス技術は高くなく、コースにカートが乗り入れすると芝が傷むと拒否していた時代です。

供給力はあっても需要がなければ、主たる商品にはなりえなかったのでしょう。

売れないとは言え2強でシェアをとっていた中、そこに割って入ったのが外国製のゴルフカートです。

輸入商社がアメリカンタイプと銘打ち、「乗用カートでらくらくプレー!」と利点をアピールして、セルフプレーの普及に一躍を担ったわけです。

折からの海外旅行ブームもあり、後進国は1人のプレーヤーのキャディが3人、先進国では乗用カートでセルフプレーと、プライオリティも含めて乗用カートの良さが浸透してきます。

メーカーのシェア争いが激化した割にゴルフカートは伸びない

国内メーカーと海外メーカーがしのぎを削ってシェア争いをしている中、ゴルフ界はまだゴルフカートの導入に躊躇していました。

ゴルフプレー用として導入できなかった表面上の理由は、「コースが傷む」ことが最大の問題でした。

たしかにカートが縦横無人に走り回ればラフの芝は寝てしまいますし、ブレーキ痕もつきます。

またコースの地盤が踏み固められますし、夏になると水撒きにも支障が出るということが挙げられます。

ただ実際には、この当時でも大型の芝刈り機は、毎日のようにコースの上を走っていましたから、導入しないための方便だった可能性はあるのかもしれません。

また運用からは「音がうるさい」というのが当時の問題点でした。

静寂したコースが好まれていたい時代ですから、キャディがバッグにクラブを挿し入れて音を鳴らしただけでも大騒ぎした時代です。

そのため、エンジンカートが走るとうるさいと感じるのは否めないところです。

ただ成田や伊丹の周辺でもゴルフ場はありましたし、自衛隊や米軍の演習場周辺でも機関銃や砲弾の音を聞きながらゴルフをするところもたくさんあったので、一概にゴルフカートの音だけが問題になるとは考えにくいわけです。

ゴルフカートのシェア率が低いのはメーカーの戦略ミス?

ゴルフ場がゴルフカートの導入に躊躇していたのは、コース管理やプレーの妨げを理由にしていましたが、その多くはこじつけだったのだということを、今の導入状況をみれば分かります。

各メーカーのシェア争いが激化してきたのは、ゴルフ場の来場者数がうなぎのぼりに高くなっていることと、ゴルフ場の造成が急ピッチで行われていたことも起因していると思われます。

では、なぜゴルフ場はこじつけの理由をもって、ゴルフカートを排除しようとしたのでしょう。

1番は日々値上がりしていく会員権の存在です。

ゴルフ場の多くは営業利益がマイナスで、それを新規会員募集で埋めていました。

年間数枚の会員権証書を刷るだけで、赤字は解消できるのですから、格が下がるリスクは回避したいわけです。

つまり多くのプレーヤーを入れる営業方法よりも、年間数人の会員権増で賄っていったほうが、既存の会員からも支持されたことが大きいかったのだと思われます。

ゴルフカートの導入とメーカーのシェア争いがリンクしない

会員権の価格を維持することがゴルフ場の生命線になっていた時代は、どんなに経済が乱高下しようと、常に右肩上がりを推移していました。

ところがたくさんのゴルフ場ができたことで、一部には差別化で生き残りをかけるところができてきます。

こうして、すでにゴルフ場造成で会員権は通常の何倍も刷ってしまい、増加は見込める状況にないコースばかりが増えたわけです。

営業収入がなければ破綻の可能性もあることから、ノーキャディで経費を節減し、そに嫌気をさした会員は去っていきますが、そのお陰で名義変更料が入ってくるので、ゴルフ場は何も困ることはありません。

1コースがゴルフカート導入で成功すると、満を持してメーカーは売り込み、一気にセルフ化が広まっていきます。

ゴルフカート需要の高まりで、シェア争いも激化していきますが、このころになると負債額100億円単位のゴルフ場がたくさんあって、リースやローンが組めなくなってきます。

ゴルフ場は導入したいけれど、初期投資費用の目処が立たずに、またも導入できないところばかりとなっていくのです。

ゴルフカートの海外メーカーのシェアが大きくなった理由

そんな中、海外メーカーのゴルフカートが、一気にシェアを拡大します。

もともと国内製ゴルフカートは設定価格が高く、外国製ゴルフカートは低価格ではありましたが、世界経済の変動もあって円高ドル安に転じたために、日本法人が扱う海外ゴルフカートと国内ゴルフカートでは競争できないほどの差が生じます。

これを機にシェアを拡大し、併せて各地にメンテナンス提携工場を設けたことで、価格だけでなくサポート体制も充実されていきます。

そして極め付けが、レンタル業を兼務したことです。

それまでのゴルフカートは、自動車と同じように買い取り(割賦)かリースでしたが、GPS機能の発達によって、1日あたりのレンタルで利用できるようにしたのです。

全額は無理でも使用した分だけを支払う約束であればと、新規にゴルフカートを導入するところは海外メーカーに流れていくことになります。

ただ多くのゴルフ場は、日払いの約束が月払いになり、やがてシーズンの残額が翌年払いにと、徐々に延滞が続いているため、このスキームもいつかは崩れる日が来るかもしれません。

そのときは、またゴルフカートのシェアが変わることも予想されます。

現在のゴルフカートは海外メーカーがシェアを確保している

ゴルフカートのメーカーは国内と海外に分かれていて、熾烈なシェア争いを行っていましたが、円高ドル安の為替変動によって海外製品を安く購入できるようになったことから、現在は海外メーカーが圧倒的なシェアを確保しています。

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